中居正広は刑事事件の自覚あり!女子アナとの示談内容が漏れた理由 | 芸能スクープ、今旬ナビ!!

中居正広は刑事事件の自覚あり!女子アナとの示談内容が漏れた理由

中居正広さんとフジテレビの元女子アナウンサーAさんの間で取り交わしていた示談の内容が報じられています。

示談の内容は守秘義務があったはず。

それなのになぜ漏れたのでしょうか。

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そもそもなぜ被害女性と中居正広は示談したのか

女性側の理由

被害女性は事件後は警察へ行くことも考えたといいます。

最終的に警察へ行かずに示談を選んだのは、いくつかの要因があると報じられています。

  1. 精神的負担の軽減
    被害女性は事件化することで長期的な精神的負担を抱えることを避けたかった可能性があります。裁判になると証言や証拠の提出が求められ、メディアの注目を浴びることにもなりかねません。
  2. 早期解決を希望
    法的手続きは長期間にわたることが多く、被害女性は早期に問題を解決し、日常生活に戻ることを優先したと考えられます。
  3. 示談金の受け取り
    報道によると、示談金として約9,000万円が支払われたとされています(金額は後に被害女性が否定)。

事件は2023年6月2日で、示談成立は2024年1月。

病院に長期入院していた被害女性にとっては全てが示談成立の重要な理由だったのでは。

不同意性交で警察へ行った場合の被害者の負担というのは度々語られていますが、裁判になったら傍聴席に人がいる中証言する負担もかなり大きいでしょうね。

中居正広さんがレギュラー番組を続けていたこと、中居正広さん側の弁護士がフジテレビの御用達であり、被害女性も共演経験のある犬塚浩弁護士だったことなどから、フジテレビが被害女性ではなく中居正広さんをとったことが明らかでした。

トータルで自分が少しでも得すると思える道を選んだのかも。

中居正広側の理由

中居正広さんは、合意だと思っていた相手からの連絡が徐々に不穏なメールが送られてきて音信不通になり、「彼女からそう捉えられてしまった以上、自分が過ちを犯したのは間違いない」と腹をくくったといいます。

そんな中居正広さんが示談を成立させた理由として考えられるのは以下のこと。

  1. 法的リスクの回避
    示談をすることで、裁判に発展するのを避け、長期化する法的トラブルを防ぐことができます。特に、裁判になると証拠や証言が公になる可能性があり、双方にとって不利益となる場合があります。
  2. 守秘義務の設定
    示談には通常、守秘義務が含まれるため、事件の詳細が公になることを防ぐ目的もあったと考えられます。しかし、今回の件では情報が漏れ、メディアで報じられる結果となりました。
  3. 刑事罰を求めない条項
    示談書には「刑事罰を求めない」という条項が含まれていたとされ、これにより警察への届け出を行わない選択をした可能性があります。

これまで守秘義務は報じられてきましたが、刑事罰を求めない条項も含まれていたというのは2025年6月4日に公開された週刊文春の記事により明らかになりました。

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示談に盛り込まれていた「刑事罰を求めない」の意味

示談書に「刑事罰を求めない」という条項が含まれていたというのは、よくよく考えればそれこそが示談の目的でもあるため異常なことではありません。

ただ、中居正広さん自身が、示談当時、警察へ行かれる可能性のある事態だと、その深刻さを理解していたということになります。

それなのに、今になって「プライベートの相談も受ける仲だった」とか、性暴力ではない、合意だったかのように主張するのはどうなんでしょうねえ。。

その主張が中居正広さんにとっての真実なら、示談契約が結ばれたこと自体がおかしいことに。

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示談内容がバレた理由

示談の内容は守秘義務の範囲だったと思うのですが、それがこうやってバレちゃって大丈夫なのでしょうか。

被害女性は中居正広さんサイドの複数に渡る反論と、中居正広さんサイドに立つ古市憲寿さんや橋下徹さんら芸能人が擁護を繰り返すことで二次被害が大きくなっているよう。

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その結果、週刊文春の取材に応えており、今週発売の週刊文春では「X子さん怒髪天の肉声」という記事が出ます。

その中で、示談の中に「刑事罰を求めない」という内容が含まれていたことを明かしています。

被害女性とされている渡邊渚さんは、どれだけ誹謗中傷があっても制限をしなかったSNSのコメント欄を制限すると先日発表しています。

もういい加減にしてくれという気持ちなんでしょうね。。

中居正広は逮捕されるのか

ネットでときどき見かけるのは、不同意性交は非親告罪なのに警察は動かないの?という声です。

  • 親告罪:被害者が告訴しない限り、検察は起訴できません。例えば、名誉毀損罪や侮辱罪などが該当します。これは、被害者のプライバシーを守るためや、軽微な犯罪では被害者の意思を尊重するために設けられています。
  • 非親告罪:被害者の告訴がなくても、検察が独自に起訴できます。例えば、殺人罪や傷害罪、不同意性交等罪などが該当します。これは、社会的に重大な犯罪であり、被害者が告訴しなくても公的に処罰する必要があるためです。

以前は「強姦罪」として親告罪に分類されていましたが、2017年の刑法改正により「強制性交等罪」となり非親告罪へと変更されました。

さらに、2023年の改正で「不同意性交等罪」に名称が変わり、厳罰化が進んでいます。

そのため、中居正広さんと被害女性Aの件も、警察が動く可能性はあります。

しかし、このケースでは当事者間で示談が成立しているため、よほどのことがない限り警察の介入はないのでは。

当初薬物疑惑が囁かれており、フジテレビの会見でもはっきりと中居正広さんの薬物について質問が上がっていました。

よほどのこと、というのは、そういうくらいのことかなと。


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