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日本のテレビ業界が、放送開始以来の危機に陥っているといいます。

 

なんでも、将来を嘱望される若手の優秀なテレビマンたちが、外国資本のネット動画配信企業から超高額の年収を提示され、次々とヘッドハンティングされているそうで…

 

 

 

想像を超える資金力を誇る外資勢 

 

[以下引用]

「20〜30代前半のクリエーターが狙い撃ちされている。気になる年収は最低でも約3000万円。キャリアによっては5000万円提示されることがある。在京各局の年収は、30代平均でも約1000万円ですから、最低でも3倍程度になるわけです」(事情通)

 

テレビ界で働く若いクリエーターらをヘッドハンティングしているのは、有料動画配信サービスを展開している外国資本のアマゾンやアップル、ネットフリックスといった新たなネットメディアだ。

 

「ネットフリックスなどはドラマ『全裸監督』が大ヒットを記録。アマゾンはバラエティー番組『バチェラー・ジャパン』が空前のヒットを飛ばしている。ヒットコンテンツの有無によって、配信系メディアの新規顧客加入率は決定する。結果、キー局でヒット作を生み出したディレクターやプロデューサーらがターゲットになる。若いヤツらは興味津々です」(制作会社幹部)

[東スポ]

 

ということですが、若手テレビマンにとっては高額な年収だけではなく、その桁違いな番組制作費も魅力的なんだとか。

 

記事によるとドラマで10億円、バラエティーでも5億円以上の制作費が使えるそうで、その規模はなんと日本のテレビ局の100倍以上。

 

さらに、コンプライアンスやヒステリックなネット世論にがんじがらめに縛られている日本のテレビ局とは違い、外資系ネット配信会社は”自由に番組を作れる”ことも大きな魅力だそう。

 

昨年、大きな話題になったNetflix制作の「全裸監督」は、その過激さから「テレビでは到底作れなかった」と言われていましたが、結果的に世間からの反発は起きず、大成功を収めました。

 

しかも、Netflixは出演者であるピエール瀧さんが薬物逮捕された時も世論に忖度せずに堂々と配信を続け、「作品と役者の素行は別問題」という姿勢を明確にしたにも関わらず、世間から特に批判を受けることはありませんでした。

 

これは「観たい人がお金を払って観る」というスタイルも関係しているのでしょうが、ギャラも破格で制作費も潤沢、さらに変なしがらみにとらわれず自由に作品を制作できるとなれば、芸人や役者、制作スタッフがどんどん流出していくのは時間の問題かと。

 

もちろん、「外資との多くは1年契約。中には3か月契約もある。要は結果を出せないとすぐにリストラ。目先の金額にばかり目が行くと痛い目に遭う」(関係者)とのことですが、ジリ貧のテレビ業界にとって”黒船来襲”がトドメとなる可能性は高いでしょう。

 

 

 外資系メディアによる宣戦布告!

 

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さて、外資系メディアも”オイシイ”日本マーケットは格好のターゲット。

 

それは令和二年の元日広告にも表れており、特に朝日新聞にデカデカと掲載されたNetflixの広告は業界人のど肝を抜いたといいます。

 

[以下引用]

「全面4ページを使った大々的な広告で、実際のテレビ欄の横にテレビ欄を突き破ったようなデザインを施し、時間に縛られないで観られる自社サービスを宣伝していました。テレビを真正面から否定するような挑発的な広告で、配信サービスの勢いを象徴していましたね」(広告代理店関係者)

 

ネットフリックスは世界最大級の定額制映像配信サービス。新聞の全面広告は定価が約4千万円だが、大晦日にも全面広告を1ページ入れているので、定価で考えれば2日間で約2億円の広告費となる。

 

「今回の広告は秋頃からネットフリックスと新聞社の間で仕込んでいたようです。平成最後の日である昨年4月30日にも見開き広告を入れてましたし、新聞・雑誌から電車やネットにいたるまで、“貼れるとこにはどこでも貼る”と言われるほど、宣伝に積極的です。現在はNHKのように映像作品に広告が付いていませんが、将来的に広告が付く可能性もあり、そうなればテレビCMの枠がスカスカになりますよ」(前同)

[週刊新潮]

 

Netflixの会員数は全世界合わせると1億5千万人を超える有料会員がいるそう。

 

ライバルであるhuluやAmazonも同規模の有料会員を抱えており、それが外資系メディアの膨大な資金源となっているそうですから、スポンサー企業の広告費に頼っている日本のメディアが太刀打ちするのは困難ですよね…

 

しかも、すでに広告代理店業界では「テレビはもうすぐネットに負ける」という意見も多いようで、最大手の広告代理店・電通の発表によると「昨年のテレビ広告費1兆7848億円に対し、インターネット広告費は5年連続アップの1兆7589億円だった」とのこと。

 

つまり、すでに両者はほぼ同一の規模となっています。

 

これ、テレビ業界にとっては「かなり苦しい」を通り越して「完全に終了している」としか言えないような…

 

現在、Netflixなどの動画配信サービスは「テレビで喰えなくなった芸能人の受け皿」なんて呑気な論調も見られますが、東出昌大さんや木下優樹菜さんもピエール瀧さんを見習い、これを良い機会に”脱テレビ”を敢行してはどうでしょうか?

 

結果的に勝ち組になるのは、いち早くテレビ業界とサヨナラした芸能人になりそうな気配です。

 

◆ジャニーズで「都落ち」が囁かれたのは

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