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木村拓哉さん主演のスペシャルドラマ「教場」の撮影が延期となっている件で、一部の番組スポンサーが難色を示していることが明らかになりました。
同作はキムタク演じる警察学校の冷徹教官・風間公親と、警察官を目指す生徒たちを描いた物語で、4月期にはフジ月9枠で前日譚となる「教場0」が放送されたばかり。
スペシャルドラマのクランクインは10月上旬で放送予定は来年のお正月、さらにその後には映画化まで想定していたといいます。
[以下引用]
しかし、故ジャニー喜多川氏の性加害問題が拡大するなか、クライアントが相次いで契約の見直しを表明。その多くがコンプライアンス意識の高い大手企業であり、テレビ局側も「タレントに罪はない」とわかっていても無視できなくなってきた。
ドラマ版「教場」の提供スポンサーを見ると、「サントリー」や「花王」「エステー」「Spotify」など大企業がズラリ。なかでもサントリーホールディングスの新浪剛史社長は経済同友会の代表幹事を務めており、先日行われた会見で「(ジャニーズ事務所が)本当に真摯に反省しているかどうか大変疑わしい」とピシャリ。16日付の朝日新聞の記事では、今後数か月で事務所の体制が改善されなければ、番組スポンサーを降りる可能性も「あり得る」と述べていた。
「サントリーHDはフジにとって大スポンサーの1つ。撮影延期の理由について表向きは『番組制作上のトラブル』と説明しているそうですが、実際はスポンサー側から制作に難色を示され、撮影をストップせざるをえない状況になったと聞いています」(TV関係者)
天下のキムタクドラマにまで影響が出た事実は大きい。
「小粒なタレントとはワケが違いますからね。他局でもジャニーズタレントの起用を控える動きが出ていますが、今後拍車がかかってきそうです」(芸能プロ関係者)
木村は「教場」のほか、来年はテレビ朝日で主演ドラマ「BG」のシーズン3、2025年には東野圭吾氏原作の映画「マスカレード」シリーズ最新作の公開が控えていると言われる。性加害問題が長引けば、そうした仕事にも影響が出かねないだろう。
[東スポ]
教場の撮影延期はフジテレビが発表したわけではなく、スポニチアネックスの電子版の報道です。
その内容は「番組制作上のトラブルが発生した。オンエアまでに余裕があるので延期しました。制作期間を改めて検討し直せば解決するもの。作品を上質なものにするためで、ドラマ自体を放送することには変わりありません」「今後も制作スタッフと木村拓哉さんの間で、内容に関してのディスカッションは続けられていく」というものでした。
スポーツ紙というと基本ジャニーズの発表したものや意思に沿ったものだけを報じるイメージでしたが、最近のスポニチは何かと攻めてる感じがあります。
ただ、スポニチの記事ではあくまで放送自体は予定通りとなっていましたが、今の状況であれば、スポンサーからの圧力説は当然浮上します。
特に「教場」のスポンサーがサントリー、花王となると、降りてしまって代わりを探すのに手間取ってるのかもしれません。
他にもロケ地がNGを出したという記事もありましたし、今はほかのジャニタレはもちろんのこと、キムタクでさえNG対象になっています。
まあキムタク自身株を下げてしまいましたしね。
今日はNHKが今後の番組制作にジャニーズタレントを起用することを控えると発表し、年末の紅白歌合戦も絶望的となりました。
それもこれも、9月7日の会見が期待外れだったから。
今後一年は仕事のギャラはタレントに全額渡すとか、新会社を設立しタレントは全員移籍、「ジャニーズ事務所」は被害者救済のための仕事をだけをする会社になる、という報道もありましたが、タレントの起用に関して大きな変化はありません。
まあ、ジュリーさんに至っては会見直後にハワイへ直行していますし、取締役を降りないのは節税対策のためと報じられてしまって、さらに評価を下げています。
また、被害者橋田氏との面談があったものの、対応したのは東山さんと井ノ原さんだったために、「被害者救済はジュリーさんが担当するはずだったのでは」と、早速他人の押し付けたと話題になっていました。
こういった内容はこれまでならスルーが基本だったと思いますが、今回ばかりは違います。
ハワイに行ったのは、4月から日本の大学生になるはずだった娘が誹謗中傷に耐えられず国外に出ており、その娘に会うためだった、とか、現在腎生検のため入院中であること、橋田氏とは一度面会したことがあったことから東山さんらが対応したと、わざわざ答えています。
が、どうも印象は良くないですよね。
来月2日にはヒガシ新社長による新体制が発表され、社名変更やジュリー前社長が保有する株式にもメスが入るのは間違いない状況。
また、ジャニーズから完全に独立した新会社を設立して、そこに所属タレントをゴッソリ移籍させるという話もあります。
そこで世論やスポンサー企業が納得できる答えが出されなければ、所属タレントたちが路頭に迷うことになるのは必至。
いったいどんな抜本的改革案が提示されるのか、注目です。
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