ニトリの不買運動はなぜ起きた？深刻な理由６つ！中国に土地・米を販売しさらに… | 芸能スクープ、今旬ナビ！！

ニトリの不買運動はなぜ起きた？深刻な理由６つ！中国に土地・米を販売しさらに…

ニトリに現在不買運動が起きているようです。

正確には、昔からあった不買運動の声が2025年2月ころから急速に大きくなっている状態です。

ニトリは「お、ねだん以上。ニトリ♪」で一般庶民の日常生活を支えてくれていたはずでしたが、いったいなぜ？

その深刻な理由６つとは。

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ニトリ不買運動の理由６つ

中国に土地販売している？

2025年2月25日、SNSの大手アカウントが「北海道で静岡県の面積分が既に中国人の持ち物になっているそうだ」というポストをしました。

日本は自分が所有する土地を売る相手について国籍の制限はなく、これは以前から問題視されています。

静岡県の面積は7,777 km²ですから、北海道面積が約83,4600Km2といかに広大とはいえ相当な広さです。

それほどの面積が中国人の所有になっているなら衝撃です。

この中国人に渡った土地の一部がニトリ所有の土地だったと言われています。

日本人の食料に直結する農地に関しては売り手・買い手が合意するだけでなく、各市区町村に設置されている農業委員会の許可が必要であり、さらにその委員会メンバーについても厳密な取り決めがあるため難しいとされています。

千歳基地を一望できる場所に中国人向け別荘建設

実際にニトリがどれだけの面積の土地を販売しているのかは定かではありませんが、販売しているのは事実です。

しかも千歳基地近くに。

2016年5月15日の産経新聞の記事によると、2010年7月、ニトリの子会社「ニトリパブリック」が約6億5千万円を投じて中国人向けの別荘地を完成させ分譲したとのこと。

ニトリは１棟当たり平均３千万円で入居者を募集したところ、１００人余りが応募、早々に分譲を完了したという。当時、地元では物議を醸したが、それ以降は話題にものぼらない。各住宅の玄関には中国人名の表札があるが人気はなく、この一角だけは無機質なゴーストタウンのようだ。

場所は新千歳空港から車で約15分。東方に新千歳空港と航空自衛隊千歳基地が障害物なく一望できる高級住宅地です。

反対側にも広大なニトリ所有の空き地があり、当初は1万人の中国人が住めるよう1千棟の別荘を建設する予定だったものの、住民の反対などがあり頓挫していると。

中庭には大型衛星アンテナ３台が設置されているそうで、中国の放送を受信する目的だろうということでしたが、なんというか、怖いですよね単純に。

空港も千歳基地も見えるところに中国人の所有地があると。

近くを通過しようとすると住民である中国人に激怒されるとかで、当時の警察の出動率No.1だったとか。

似鳥社長が「中国なしでは生きていけない」発言

2021年、ニトリの似鳥社長が中国共産党中央委員会 の機関紙「人民日報」のインタビューに答え、「中国無しでは生きていけない 、世界の中心は中国」と発言したことが確認されています。

実際ニトリの中国進出は凄まじく、2025年1月現在で中国への出店数が106店舗だとか。

当然すべてではないものの中国で制作している商品も多いです。

そりゃ似鳥社長からしたら「中国なしでは生きていけない」かなとは思います。

個人的にはどこかで見たような、という商品も多く、だから安いのかなと納得していますけど。。

フジテレビのスポンサー

中居正広さんとA子さんのトラブルに端を発するフジテレビの問題でフジテレビから相次いでスポンサーが降りた時、あとの方まで残っていたのがニトリでした。

そこでも「ニトリを不買しようと思う」という声が上がっていました。

最終的にニトリもフジテレビのスポンサーを降りています。

TBSのBPO問題

2024年10月19日に放送されたTBSの『熱狂マニアさん！』で「ニトリ」の商品を多数紹介し、ほとんどの放送時間で画面の左上に「ニトリ」と表示されていたことが、まるでニトリの宣伝番組みたいだと話題になっていました。

これがBPOの審議対象となったことが今年に入って発表されています。

どちらかというとTBSの問題として捉えられていますが、裏にニトリからの裏金的なものを疑う声もあります。

中国に米販売

今日本では米不足と急激な値段の上昇が問題になっています。

そんな中SNSで話題になっているのがこの2年前の日経新聞の記事です。

北海道の日本酒や米、ニトリが輸出支援。

ふつうの状態での輸出なら経済活動の一環です。

しかしこれがコメ不足の今、再注目されることで、その昔の別荘問題や似鳥社長の発言、テレビ局関連の問題も注目され、不買運動が話題になっているよう。

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ニトリ不買運動…本当に存在するのか？

土地販売問題はすでに2010年頃、似鳥社長の「中国なしでは生きていけない」は2021年には問題になっており、いきなり不買運動になったわけではなさそうです。

不買を訴える声も数年前からあったのですが、現実に売上は2023年までは安定しているようにも見えます。

それが2024年に下降を見せているのは、現時点では国民のお財布事情が厳しい状態が続いている影響なような気もします。

現実に収入が増えず物価が上がり税金等を含め支払うべきお金が増大する中で、ニトリのようなインテリア系は日常的に必要なものではありませんから、買い控えられやすいものではあります。

その上今このお米不足のタイミングでニトリの中国偏重がSNSで話題になったことは、今後に響きそう。。


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