Youtubeが韓国からのアクセスを遮断したと発表しました。
これはK-POPブームの捏造のために、Youtubeにおいて視聴回数を不正な方法で稼いでいたことに対する報復とのことで、今後は「韓国」と設定されているユーザーはアップロードすることができなくなり、また再生にも規制が掛けられ、再生数も反映されなくなるといいます。
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※終焉[関連商品]
在日韓国人の終焉
＜以下引用＞
何故このような処置が執られたのだろうか？ 実は韓国は国家ぐるみで自国Ｋ-ＰＯＰ推しをするために「ＹｏｕＴｕｂｅ」を使い、何百万回と再生数を上げているのだ。通常「ＹｏｕＴｕｂｅ」では同一コンテンツにおいて、1ユーザーにつき1回までしかカウントされないが、韓国ではツールを使い複数のアカウントを切り替え再生数を捏造している。
そのためブリトニー・スピアーズやアヴリル・ラヴィーンといった世界的トップアーティストよりも、少女時代の再生数の方が上になってしまっている。こういったアタック行為に対して処置が執られたという。
韓国は「ブランド委員会」というものがあり、このようなＹｏｕＴｕｂｅの再生数を伸ばす仕事が実在する。もちろん韓国側は表だって認めていない。木村太郎氏がこの件を発言したところ、干されてしまったことは記憶に新しいだろう。この発言により韓国の「ブランド委員会」からクレームが入り、圧力が掛かったと言われている。
しかし、今回のようにＹｏｕＴｕｂｅに対策を取られてしまってはどうしようもない。今度はユーザーの設定国を偽装するツールを使ってでもアタックを仕掛けてくるのだろうか？
＜サーチナ＞
これは、韓国政府が不正に関わっていたことが「証明された」と考えて間違いないのではないでしょうか。
そうなると、国家ぐるみでの犯罪行為ということになり、国際的にもタダでは済まないと思うのですが…
■やはり木村太郎さんが言っていたことは正しかったようです
謝罪は誰の指示？→ geinou ranking
さて、いつも日本に対して取るような“逆切れ”で応戦するのか、はたまた素直に過ちを認めるのか…
ここ最近のニュースを見ると、今までのような「騒音オバちゃん戦法」が通用しなくなってきている韓国ですが、今後の成り行きに注目です。
9月14日追記
このニュースはサーチナの誤報のようです。
＜以下引用＞
韓国では、ネット実名制を2009年4月に導入したときに、ユーチューブ側にユーザーの本人確認を要請している。これを受けて、ユーチューブ側は、確認できないユーザーに対し、コンテンツの閲覧はできるものの、投稿やコメントを制限する処置を取っていた。サーチナの記事は、内容が同じではないが、このときのことを指しているのだろうか。
＜J-CAST＞
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